１. 染色体検査（その他）：令和０４年０４月０１日取得（第３号）
今までは自費（８～１０万円）でしたが、「染色体検査（その他）」の施設基準取得により「保険診療」となります。流産手術の際に行いますが自己負担金額が「1万円弱：流産手術費用と合わせて約2万円」となりました。
不育症や習慣流産の原因検索として「流産絨毛＝流産内容物」の染色体検査は極めて重要です。染色体検査に異常があれば「流産すべき胎児」であった可能性が高く、染色体検査に異常がなければ母体に不育症の原因がある可能性があります。
２. 一般不妊治療管理料：令和０４年０４月０１日取得（第４９号）
人工授精や人工授精に関わる費用は全て自費負担でしたが、今後は保険診療となりましたので、自己負担金が減少しました。
また、排卵誘発剤の使用量の制限が緩くなりました。
３. 婦人科特定疾患療養管理料：令和０２年０４月０１日取得（第１７号）
子宮内膜症・子宮腺筋症・子宮筋腫、等に伴う「薬物療法」を産婦人科学会が定めた薬剤を使用する事によって、安全でより効果のある治療が可能です。
その際の薬剤の選択・効果・副作用の説明を規定に従ってよくご理解をいただけるように説明します。
４. HPV核酸検出(簡易ジェノタイプ診断)：平成２６年０４月０１日取得（第１６１号）
子宮頸がんウィルス(HPV)の悪性化の高い約13種類のウィルスのタイプ（型判定）診断を保険診療で行います。
HPVの型判定の結果によっては、さらに精密検査（コルポ診や組織検査）を行うことも可能です。